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2008年

12月9日 【コラム】住宅マーケットはいつまで数の拡大に支配されるのか By ハウジングトリビューン       ここ数年の住宅マーケットを支えてきたのが、団塊ジュニア世代を中心とした一次取得者であることは間違いない。この層が家族形成期へと入り、活発な住宅取得行動を起こしたことで、マンションや分譲住宅が活況を呈し、住宅マーケット全体の押し上げに寄与してきた。 良くも悪くも団塊ジュニアの動向に左右されてきた―。それがこれまでの住宅マーケットの姿だろう。果たして、この状況は今後も続くのか。 ≫続きはこちら （ハウジングトリビューン2008/dec/22より）

 

12月2日 飲食店の建築コスト・ＣＯ2削減策 「坪7万円安い木造に切り替え進む」 By 新建ハウジング       「今年の夏から飲食店やファストフード、コンビニのチェーン・フランチャイズの引き合いが急増した」とある木造建築グループ。どうやら小規模店舗の建築発注が独占状態だった鉄骨造から木造に切り替わりつつあるようだ。なぜか？飲食店を例にデータと現場を追ってみた。≫続きはこちら （新建まちづくり新聞11/20より）

 

11月27日 【コラム】 住宅瑕疵担保履行法で普及するか性能表示住宅 By ハウジングトリビューン       住宅を建設・販売する事業者に保険か供託かを義務づける住宅瑕疵担保履行法の施行まで１年を切っている。 国土交通省では、このほど「住宅瑕疵担保履行法に係るアンケート調査結果」をまとめた。　≫続きはこちら （ハウジングトリビューン2008/nov/21より）

 

11月13日 【コラム】家づくり・家探しとはコミュニケーションである By ハウジングトリビューン       住生活月間のイベントの一つとして、東京都文京区立駒本小学校で住教育の実践の場が公開された。「造形から住まいを考える」がテーマ。 ≫続きはこちら （ハウジングトリビューン2008/nov/14より）

 

3月17日 【column】“感性に訴える住まい”でユーザーの心と市場を動かす 　By　ハウジングトリビューン（創樹社）       最近、ビジネスの分野で「五感」や「感性」が重要なキーワードにんっている。見る、聞く、匂う、味わう、触ることで人間の感覚を刺激し、満足させ、心地よくなり、癒される。そうした商品・サービスを提供するビジネスが活性化しつつある。 経済産業省では今、「感性価値創造イニシアティブ」というプロジェクトを進めている。 ≫全文を読む （ハウジングトリビューン2008/3より）

2007年

7月5日 【column】200年住宅がもたらす成熟社会にふさわしい「ゆとり」 　By　ハウジングトリビューン（創樹社）       戦後、住宅を取得するという行為は、わが国の経済成長を示す重要な目標になっていった。しかし、誤解を恐れずに言えば、住宅を取得するという行為が、必ずしも我々に「ゆとり」をもたらさなかったのも事実だ。 30年という長期のローンを抱え、通勤ラッシュに耐えながら会社へと出勤し、土日さえも仕事に追われる。「家族のため・・・」と唇を噛みしめながら仕事に熱中し、ある日、家庭を振り返る。そこには住宅という箱だけが残り、家族や生活という箱に収めるべきものが見当たらない―。 ≫全文を読む （ハウジングトリビューン2007/12より）

 

5月28日 【column】 「200年もつ住宅」ではなく「200年もたせる住宅」 　By　ハウジングトリビューン（創樹社）       自民党が200年住宅ビジョンを策定しようとしていることもあり、住宅の超長寿命化に関する意識が高まってきている。こうしたなか、社団法人住宅生産団体連合会では、「長寿命な住宅に関する検討会」の最終報告を発表した。　≫全文を読む （ハウジングトリビューン2007/10より）

 

5月16日 【column】 ケミレスタウン・プロジェクトにおいて、4棟の実験住宅が完成 　By　ハウジングトリビューン（創樹社）       ケミレスタウン・プロジェクトにおいて、4棟の実験住宅が完成した。 このプロジェクトは、つくばエクスプレス柏の葉キャンパス駅前にある千葉大学の「環境健康フィールド科学センター」で進められているものだ。 千葉大学が中心となり産官学が連携しながら、化学物質を極力減らした街＝ケミレスタウンを具体化しようとしている。今回完成した実験住宅は、積水ハウス、東急ホーム、エヌアールエーハウジング、無添加住宅、高千穂という5社が建設した。 。≫全文を読む （ハウジングトリビューン2007/8より）

 

4月4日 【column】もう避けられない、住宅関連企業のコンプライアンス 　By　ハウジングトリビューン（創樹社）       コンプライアンス（法令順守）という、少し聞き飽きたこの概念と、住宅関連企業はまた正面から向き合わなければならなくなってきている 。 例えば経済産業省では昨年、瞬間湯沸器による一酸化炭素中毒事故や、シュレッダーによる幼児の指の切断事故が発生したことなどを受け、消費生活用製品安全法を改正した。≫全文を読む （ハウジングトリビューン2007/3より）

 

1月15日 【column】“延長”が目立つ住宅関連の税制改正 　　　　　　〜与党税制大綱をどう読むか 　 By ハウジングトリビューン（創樹社）       　 平成18年12月14日、自民党と公明党による与党税制改正大綱が発表された。住宅についてみてみると、住宅ローン減税や買換え特例制度、登録免許税の軽減などが延長されている。またバリアフリー改修促進税制が新たに創設された。消費税については、来年秋以降に議論していくことが明記された。 ≫全文を読む （ハウジングトリビューン2007/1より）

2006年

12月26日 【column】金融新時代シリーズ�@ モゲージローンで新たな動きが続々 　 By ハウジングトリビューン（創樹社）       　11月に入って、モゲージバンクを取り巻く環境に変化が見られ始めている。SBIモゲージや日本モゲージサービスでは新たなサービスを展開。また、公庫と提携はしていないが、東京スター銀行でも、モゲージバンクからの債権買取業務をスタートした。モゲージローンについて、新たな動きが生まれている。 ≫全文を読む （ハウジングトリビューン2006/23・24より）

 

12月7日 【column】高齢者専用賃貸住宅 　By ハウジングトリビューン（創樹社）       住替え支援をめぐる動きが活発化してきているが、自宅を賃貸住宅などとして活用しようという高齢者は、“終の住処”をどこに求めるのだろうか。そうしたなかで、“終の住処”の有力な選択肢として、高齢者向けの賃貸住宅が注目され始めている。 ≫全文を読む （ハウジングトリビューン2006/22より）

 

11月30日 【column】空家問題　人口減少社会の新たな火種に 　By ハウジングトリビューン（創樹社）       人口減少社会のなかで、新たな社会問題としてクローズアップされつつある空家問題。 一般的に、地域内に空家が増えてくると、治安などが低下し、地域価値を低下させると言われている。 住宅産業界としては、こうした空家問題に対して、どのような対応策を図っていくべきなのだろうか。 一方では空家や空地の増加をビジネスチャンスに結びつけている例もあるだけに、見逃せない問題になってきているのは間違いない。 ≫全文を読む （ハウジングトリビューン2006/22より）